起業の学校

nagoya campus

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授業に関して

よくあるご質問

よく寄せられるお問合せとその回答をご紹介いたします。

Q1:授業は全部で何日間あるのですか。また、カリキュラムの詳細について教えてください。
11期より「前期課程」と「後期課程」の2コース編成となりました。
「前期課程」では6か月間、事業計画書の作成を中心に、理念形成やプランニングを学び、「後期課程」では5か月間、起業に向けた社会実験(アクション)を中心に学びます。授業以外に、個別カウンセリング・個別指導をご用意しています。
「後期課程」は起業の学校卒業生のみ受講できます。
カリキュラムについての詳細は、こちらをご覧ください。

 

Q2:宿題はありますか?
はい。カリキュラムに応じて毎回宿題を用意しています。よりよい事業計画を完成させるために予習・復習・課題はとても大切です。積極的に取り組んでいただくことが、夢を実現させる力になります。

 

Q3:どんなテキストや教材を使うのですか?
起業支援ネット発行のコミュニティビジネスガイドブックをテキストとして使用するほか、適宜オリジナルのレジュメ・ワークシートを使います

 

Q4:欠席した場合はどうなりますか?
欠席日のレジュメをお渡しする他、状況に応じて補講も実施しています(有料)。お気軽にご相談ください。


手続きについて

Q1:入学に年齢や資格などの制限はありますか?
年齢、資格、性別などの制限は一切ありません。社会に対する問題意識、学び抜く粘りと誠意があれば、それが資格です。

 

Q2:5月は都合がつかないのですが、途中入学はできますか
体系的に学んでいただくという起業の学校の趣旨からは、次期募集を待っていただくのが原則ですが、面接の結果、途中からでもキャッチアップできると判断した場合には入学していただくことが可能です。

 

Q3:グループで申込み、交替で出席することは可能ですか
はい、可能です。ただし、グループ内で授業内容について十分情報共有していただく必要がございます(ただし、複数メンバーでの同時受講はできませんのでご注意ください)。

 

Q4:やむをえない事情で途中退学する場合、学費は返金されますか
申し訳ありませんが、事情を問わず、途中退学による返金はできません


受講生について

Q1:どんな人が入学するのでしょうか?
学生の方、企業にお勤めの方、子育てを終えた方や定年を迎えられて第二の人生を歩もうとしている方など、自分の生き方、働き方として起業を考えておられる方を主な受講生と考えております。
また、自己研鑽を考えておられる経営者や後継者、さらにすぐに起業するわけでないけれどもキャリアアップのために参加される方など、様々な方に入学していただけます。

 

Q2:すでに起業していますが、入学できるでしょうか
はい、すでに起業されていても、あらためて体系的に学びたい方、ブラッシュアップに利用したい方、第二創業を考えている方などにも、ご入学をおすすめしています

 

Q3:学生でも入学できるでしょうか
もちろんです!卒業生の方からは、卒業後の進路を考える上で大きなヒントが得られたという声をいただいています。

 

Q4:漠然と起業を考えていますが、入学できますか
事業プランが明確でなくても、起業の学校を通じて、自分自身や社会としっかり向き合う覚悟のある方であれば、大歓迎です。入学をご検討の方には、個別のご相談にも応じておりますので、事務局までお問い合わせください

講師・その他について

Q1:講師はどんな方々ですか?

鈴木直也(起業支援ネット 副代表理事)・久野美奈子(起業支援ネット 代表理事)がメイン講師を務める他、卒業試験には経営コンサルタントや税理士、大学教授などの専門家、先輩起業家などが指南役となります。

 

Q2:個人的な相談も可能でしょうか
はい、可能です。「前期課程」では中間カウンセリングと事業計画策定個別指導を、「後期課程」では個別指導がカリキュラムに組み込まれています。

 

Q3:卒業したら本当に起業できますか
想いの醸成から事業計画書の作成まで、また開業への行程・スキルなど、起業に必要な事柄を学んでいただくことはできます。
もっとも起業とは、最後は自分との闘いです。その覚悟がある方には、卒業後も全力でサポートいたします

 

Q4:起業前後のコンサルティング、会社設立までの手続きなどはお願いできますか
別途個別コンサルコース(有料)がございます。諸手続きについてはアドバイスレベルであれば無料で、実務を伴う場合は有料でサポートさせていただきます。お気軽にご相談ください。

 

Q5:パソコン操作が苦手ですが、授業にはついていけますか
事業計画書を作るときなどには一定のパソコンスキルをお持ちになっている方がスムーズに作成できると思います。また事務局からの連絡等のため、事前にパソコンでの受信ができる電子メールを使える環境を整えておいていただけるようにお願いしています(添付ファイルをお送りすることがあるため)。

 

 

 

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